「うちのかみさんがね」というのは、コロンボの口癖というか、犯人を追い詰める時に使う常套句のようなものだ。コロンボというのは、1970年代に日本でもヒットした米テレビドラマのピーター・フォーク主演の『刑事コロンボ(原題;COLUMBO)』の主人公である。最近NHK・BSでも再放送されている。  最初放送された当時、高校生だった私は毎週楽しみにしていた。学校で友達と話す時に、もちろん独身であったが、「うちのかみさんがね」と、その口癖を真似ていたものだ。このブログでもその言い回しを使ったことが何度かある。後々考えて見れば、あれはNHKの放送時に吹き替え(確か小池朝雄さんだったと記憶している)で独特の台詞回しで喋っていたものであり、元は単に「my wife」とだけ言っていたに過ぎないと思う。当時は二カ国語放送なんて無かったから(あったかな? 少なくとも我が家のテレビでは受信できなかった)、ピーター・フォークがどんな話し方だったのか知らない。今度、今NHK・BSで放送されているもので確認してみよう。 <下の絵;その昔、何かで見たイラストを思い出しながら描いてみました>  いやいや、今日はコロンボの話をするつもりではなかった。うちのかみさん、すなわち我が女房の話である。  うちのかみさんは、元々天然なところがあり、最近はその天然ぶりをさらに発揮してくれて、大いに笑わせてくれる。  以前、月のクレーターのことを「クーデター」と言ったことがあったことや、メジャーに行ったダルビッシュ有のことを「ダビルッシュ」と、余計に舌を噛みそうに呼んだことをお話したことがあった。  一昨日もお風呂から上がって来て、頭を洗っている時に背中をトントンと誰かにつつかれたと言っていた。「きっとあれはウィスパーに違いない」と喚いていた。おそらく「キャスパー」だと言いたかったのだろうが、私は「さらさらやったか?」と突っ込んでおいた。  そんなうちのかみさんだが、今朝、雨が止んでから、「ちょっと買い物に行ってくるわ」と言うので、私が「ああ」と生返事を返していたが、なかなか家を出る気配がない。台所へ行って何やらしているようだったので、片付けてから出掛けるのかと思っていたら、しばらくして二階へ上がって、また何やらしている様子。かれこれ小一時間経ってから、「ちょっと買い物に行ってくるわ」と再び私に声を掛けて出掛けて行った。  そんなことは今日だけではない。最近度々あるのだ。私にしてみれば、家のことが片付いてから、家を出る直前に私に声を掛けてくれればいいだけの話だ。  しかし、私は「出掛ける直前に声を掛けてくれればいいからね」と、うちのかみさんに文句を言ったことはない。そんなこと言ったが最後、「主婦は色々とやることがあるねん! あんたはボケーッとテレビの前に座っているだけやから、分からんやろうけどな! ちょっとでも家のこと、手伝うてくれたことある?! この前も・・・」と、ひとこと言っただけでその10倍返しとばかりに小言を言われて、またもや出掛けるのが遅れるだけなのだ。触らぬかみさんに祟りなし、なのである。 <下は、近所のドラッグストアの横に貼ってあった化粧品のポスター。さすが綺麗な人ばかりだ。うちのかみさん、こんな綺麗やったら良かったのになあ。・・・あ! また怖い顔されるかも>

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電気自動車の充電スタンド、兵士のためのヘッドアップディスプレイ、マリファナのコストコなど、一流アクセラレーターY Combinator(YC)の2019年冬のデモデーに登場したスタートアップには、TechCrunch好みの企業がいくつもあった。シリコンバレーの波動を感じたければ、YCこそまさにその場所だ。しかし、2日間にわたり2箇所で開かれた「Demo Day」(スタートアップが投資家にプレゼンを行うイベント)には200社を超えるスタートアップが登場し、そのすべてを把握するのは困難を極める。 興味のある方は、デモデー初日に登場した85社を超える企業の紹介記事を読み、完全な索引を見て2日目からピックアップした企業の記事を読まれるのがいいだろうが、ここではデモデー初日の半分から選んだ10社を紹介したい。私たちが選んだ理由も書き添える。 Ravn 戦場では、建物の角から顔を出すときが、兵士にとってもっとも危険な瞬間となる。Ravnは、兵士や警察官が、角を曲がった先の様子を確認できるヘッドアップディスプレイを作っている。銃やドローンや、周囲のカメラの映像を利用する。遮蔽物に身を隠したままで敵を見ることができれば安全だ。Ravnはすでに、米海軍と空軍との間で49万ドル(約5468万円)の契約を交わしている。海軍の特殊部隊Seals出身のCEOは、コンピューター科学を学び、拡張現実の専門家となり、国防省に売り込みをかけた。Ravnは、今後かならず必要になるであろう歩兵用のヘッドアップディスプレイを供給できる。 Ravnを選んだ理由:戦場はかならずAR化される。しかし、MicrosoftのHoloLensチームは、現在、弾倉にあと何発弾が残っているか、仲間はどこにいるかといった戦闘中の情報提供に重点を置いている。Ravnの技術は、そうした撃ち合いの惨状を体験してきた人間が開発した。彼は、兵士が危険な状態に陥る前に戦闘を回避する、あるいは勝利することを目指した。同社には、米政府にハイテク機器を売り込む専門家がいる。 Middesk 仕事のパートナーが税金を払っているか、破産宣告していないか、または訴訟に捲き込まれていないかを知るのは難しい。こうした事故による回収不能になった不良負債は、年間1200億ドル(約13兆3900億円)にのぼる。Middeskは、事業の優良不良を識別し、企業間取引、融資、投資、買収などの信頼性を高める適正評価を行っている。顧客が安心して資金を出せるよう、Middeskは、広範にわたる取り引きに介入する。 Middeskを選んだ理由:同社は、実質的にあらゆる取り引きに関与できるビジネス界の弁護士として信頼を高めている。情報が多いほど、愚かな決断は減らせる。Middeskは、疑わしい取り引き相手を信じてしまわないよう、予防してくれる」から。 Convictional 消費者に製品を直接販売している業者が、より簡単に大手小売り業者と取り引きできるようにする企業。通常、製品を提供する側が小売業者との関係を築き、製品を売ってもらえるようになるまでには長い時間がかかるが、Convictionalは、企業間のセルフサービス商取引プラットフォームで、この時間を短縮する。これを使えば、小売業者は簡単にメーカーとつながり、発注できるようになる。 Convictionalを選んだ理由:スーツケースからひげ剃りにいたるまで、あらゆるものが直販されるようになったが、製品の露出度や販売規模を拡大するためには、こうした商業分野から追い出されないように頑張っている小売り業者とつながる必要がある。仲介者であるConvictionalは、高収益が見込める立場にあると同時に、貴重な購買データの宝庫にもなり得る。 Dyneti Technologies 詐欺を50パーセント以上予防し、コンバージョンを5パーセントまで高められるクレジットカードのスキャナーSDKを開発。同社は、Uberの元従業員2人によって設立。そのうちの一人は、Account SecurityとUberEATSで詐欺の分析部門を立ち上げたCEOのJulia Zheng氏だ。Dynetiのサービスは深層学習に支えられており、あらゆるカード方式に対応する。設立からわずか2カ月で、RappiやGametimeなどの企業と契約を交わしている。 Dynetiを選んだ理由:サイバーセキュリティー上の脅威は増す一方だが、その対策が未熟な企業も、電子商取引に乗り出したいと躍起になっている。Dynetiは、Stripeのような基本的な企業間事業のひとつだ。複雑な問題を単純化して信頼をもたらす能力があるため、企業は自社の製品に集中できる。 AmpUp […]

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近年、製造業におけるテクノロジーの導入が活発だ。「インダストリー4.0」や「第4次産業革命」という考え方も広がる中で、IoTやAI、ロボットなどを用いた新たな仕組みが次々と登場し、徐々に現場での活用も進んでいる。 この業界は担当者の勘や経験、根性に頼ってきた側面が強いからこそ、ITを上手く使うことでより効率化できる余地も大きい。特に日本国内ではこれから人材不足が深刻化することが予想されるから、現場の生産性を上げるツールのニーズが一層高まっていくだろう。 本日3月15日にβ版が公開された「GenKan(ゲンカン)」も、まさにIoTデータを用いて製造業をエンパワーするプロダクトだ。 このサービスが取り組むのは、原価管理の自動化。手間のかかる「実績データの取得」「実際原価計算」「原価分析」という一連のフローを独自のアルゴリズムを用いて自動化することで、製造現場の実態を金額で見える化し、生産性向上に繋げようとしている。 IoTの導入は進むも「金額の見える化」は進んでいない Genkanを開発するKOSKAは、代表取締役CEOの曽根健一朗氏や取締役COOの樋口海氏らが2018年10月に創業したスタートアップだ。 もともとは現在同社が所属する日本原価計算研究学会と、ものづくりとITの融合を目指すIVI(インダストリアル・バリューチェーン・イニシアティブ )の間で「ものづくり×IT×原価計算で何か新しいことができないか」と始まったプロジェクトがきっかけ。そこから実証実験を重ねつつ、KOSKAとして法人化した。 実際に大企業から中小企業まで、さまざまな製造業の現場を見てきた中で「(IoTなどにより)製造現場の見える化は進みつつあるものの、金額で見える化されていない」点を課題に感じている企業が多いことに気づいたそう。それがGenkanのアイデアにも繋がっているという。 「データを取得していたとしても機械のモニタリングタイムや中断時間の把握までしかできていないと、それを基に改善を試みたところで『結局今までと同じようなアクションしかできない』という状況に陥ってしまう」(樋口氏) それに対してGenKanではデータ取得、原価計算、原価分析をそれぞれ自動化した上で、現場のオペレーションを増やすことなく「日々決算」や「適切なKPI、打ち手の設定」を実現できる仕組みを構築した。 データの取得から計算、分析までを一気通貫でサポート 全体の流れとしては、まず実績データとして現場のスタッフと製造機械の作業時間を「加速度センサ」「カメラセンサ」「重量センサ」を用いてリアルタイムに自動で収集。取得したデータや蓄積された生産データを基に、工場・製品・ライン・工程など細かい粒度で実際原価の計算を行う。 その結果から差異分析や要因分析を実施し、ダッシュボードや定期的なレポートによって経営状況を金額ベースで見える化するとともに、改善点の優先順位付けやKPIの設定をサポートするというものだ。 そもそも製造業の管理会計の現場では、実績原価を細かく把握できていないことが原因で収支管理の即時性に欠け「当月収支は翌月末、四半期の収支は翌四半期が始まるまで把握できない」という事態が発生しているそう。 GenKanでは現場の生産量や稼働状況を反映した実際原価をリアルタイムで更新されるため、1日単位で収支管理を行うことが可能。何か大きな問題が起こる前に危険なシグナルに気づき、早めに対応できるようにもなる。 生産データ画面 実際原価計算画面。センサーから取得したデータを基に、製造現場の実態を金額で見える化する またそれらのデータを基に、現場に沿った形で改善のポイントを自動で提案するのも特徴だ。 既存の生産管理ソフトや管理会計ソフトは計算を行う部分にフォーカスをされていて「要因分析や差違分析にはそこまで得意ではない」というのが曽根氏やの樋口氏の考え。「現場と原価を繋げた分析サービスがない」ことから、そこに焦点を当てたレポートが自動で作成される機能を実装した。 […]

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マンガでヒーローが登場するとき,よく「ジャジャーン」とか「ジャーン」という言葉を使います。 また,サプライズでプレゼントをあげるときなども「ジャジャーン」と言って取り出したりします。 では,これに相当する英語は何でしょう? これはゲームのようなもののCM。 英語では「ジャジャーン」は「タダー」のように言います。 「タラー」のように聞こえることもあります。 この表現,イギリス系の英英辞典では見つからないのですが,アメリカのウェブスター辞典で見つかります。 ta-daused as mock fanfare to call attention to something remarkable (注目すべきものに注意をひきつけるためにファンファーレをまねるときに使う言い方) 英和辞典(旺文社レクシス)だと・・・ ta-da, ta-dah(米)(ジャ)ジャーン人・物を紹介・披露するときの陽気な発声 表記にはいろいろあるようです。 tada, ta-da, ta-dah, tah-dah, … この動画では,開始45秒くらいからの会話で出てきます。 やはり,「ジャジャーン」のような感じですね。 最後に,この動画では最後の最後に出てきます。

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オンデマンド型シャトルサービス「スマートシャトル」(nearMe.Airport)を展開するNearMe(ニアミー)は11月12日、街中でも行きたいところまでドアツードアで移動できる「nearMe.Town」(ニアミー タウン)の12月開始を発表した。サービス提供エリアは、12月の中央区・千代田区・港区・江東区の4区を皮切りに、東京都23区内のうち想定利用者が多いエリアにおいて順次拡大する予定。サービス開始タイミングで利用を検討している方は、初期ユーザーとして案内できるよう公式サイトでユーザー登録を行うよう呼びかけている。サービスローンチ前日まで応募を受け付けているそうだ。 同サービスは、国土交通省が発表した、11月1日運用開始の一般乗用旅客自動車運送事業における相乗り旅客の運送を受けたもの。これにより、配車アプリなどを介して、目的地の近い乗客・旅客同士を運送開始前にマッチングさせて運送するという、タクシーの相乗り(シェアタク)が可能となっている。 ニアミーは、リアルタイムの位置情報を活用して地域活性化に貢献する「瞬間マッチング」プラットフォーム作りを目指し、MaaS領域において、主に空港と都市をドアツードアで結ぶスマートシャトルを2019年より展開している。独自開発AIによる効率的なルーティングを実施しており、この効率化を街中でも提供できるよう、12月からのnearMe.Townの本格始動に至ったという。 さらに同社は、相乗り解禁を見据え、乗車客と相乗り運行を行うタクシー・ハイヤーなどの運行会社のDXを鑑みた2種の特許を取得している。 現在地情報に基づく相乗りマッチング機能(特許第6813926号):タクシーの相乗りの際のユーザー同士のマッチング時に、ユーザーがそのマッチング候補者の現在地の情報を画面上で確認した上で、相乗りをするかどうかを選択できる機能に関するもの。同機能により、ユーザーは、より質の高い「瞬間マッチング」プラットフォームを体験可能になるとしている 1-Click相乗り配車(特許第6931446号):前日までの事前予約制のスマートシャトルにおいて、ニアミー独自AIにより、同乗者を特定した上で効率的なルーティングを実施し、タクシー・ハイヤー会社がワンクリックで受注から配車まで一気通貫でに行える機能。同機能により、相乗り予定の乗客と、タクシー・ハイヤーの車両のマッチング精度が向上し、乗客に対しては迅速な配車確定連絡を、タクシー・ハイヤー運行会社に対しては適切な業務の割り当てが可能となる また同社は、新型コロナウイルス対策として以下を実施している。 乗車中の車内換気を徹底 全乗務員は運行前に検温を行い、マスクを着用 アルコール消毒を設置し、乗車の際には乗車客に消毒を依頼 前日までに乗車客を決定し、感染者が出た場合早急に対応 降車後の清掃の際、乗車客の触れる箇所にアルコール消毒を実施 乗車客同士が隣接しないよう、少人数・大型車で展開 乗車客にはマスクの着用を依頼

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某情報番組によると、コロナ禍の今、密が避けられる釣りが空前のブームとなっているとのことです。 たしかに、ここフィッシングなかはらでも、ありったけのスペースにエサを広げても解凍が追いつかなかったり、初めて釣りに挑戦されるグループが複数ご来店くださったり、分身の術を会得したい衝動に駆られることもしばしば(笑)。 そんな状況なので、近郊の漁港は、特に週末ともなればソーシャルディスタンスの心配が頭をよぎるほどの盛況ぶりです。 そこで、私が目を付けたのは…… サーフ(砂浜)です! サーフと言っても、投げ釣りでキス狙いではありません。あえて「サビキ釣りで」アジを狙うんであります。 砂浜でもサビキ釣りができるなら、漁港へ人気が一極集中している現状が少しは緩和できるではあ~りませんか。 そんなバカな、と思われることでしょう。実際、私も半分は無理だろうと考えておりました。 しかしあるとき、常連のお客様からある超有力情報を得て、実際に遠浅の砂浜にアジがいることが分かりました。 それを元に、ダメ元でサーフ初挑戦をしたのは、10月29日のこと。 釣場はフィッシングなかはら今宿店からかなり近い、福岡市内の某サーフです。 まず釣場へ着いて、水を汲もうとしたのですが、波打ち際は水深がないため、一苦労。釣れた魚を一時的に生かすためのライブウェルには、砂だらけの濁った海水しか入れられませんでした。 これが、漁港とサーフの違うところですね。 遠浅なので、ウキ下1mの仕掛けを組みました。 マキエはこんな感じ。 短時間なので、アミは図の半分の量にしました。 手前の海面はパチャパチャしていて、ベイトがいるのが分かります。ときおり、なにかに追われてざわついています。 まずは近投で狙ってみますが、一向に当たりはありません。 そこで、遠投に切り替えて狙ってみると、ウキが視界から消えました。 ベールを閉じて合わせを入れようとすると、直後に強烈な体感ショックがきて、一直線に伸び切って、バラシてしまいました。 すぐに同じところへ投入し、オープンベールで構えていると、ウキが消えた瞬間、指をバチバチっと弾く強烈な当たり。 今度は慎重にやり取りし、手前まで寄せてきました。 「デ、デカい!!」 波打ち際に姿を見せたのは、まぎれもなくアジ。それもかなりの良型です。 どうにか抜き上げたのですが、途中で落ちて、そのまま砂浜を転がって、海の中へ。 OH MY GOD! しかし、アジは波打ち際で放心状態になっているようで、一ヵ所から動きません。 バクバクする鼓動を抑えながら、愛用の万能フィッシュグリップを持ち、抜き足差し足で近づいて、なんとかおまぬけなアジをゲット!! ……と喜んだのもつかの間、我に返ったアジが本気を出し、大暴れして再び海へ帰ってゆきました。 かくて、今度は私が放心状態に……(笑)。 仕掛けを見てみると、アジ鈎7号がしっかり伸ばされています。空中で、良型アジの重量に耐えられなかった模様。 すぐに10号のサビキにセットし直し、再挑戦。 今度は見事に取り込むことに成功しました。 自撮りでサイズ感が分からないでしょうが、これがなんとビックリの30cm。近場のサーフで、出勤前のチョイ釣りで、まさかこのサイズに出会えるとは思ってもみませんでした。 この日は合計4匹と数は出なかったものの、サイズに大満足の釣果でした。 サーフからも良型アジが狙えることが分かり、今に空前の「サーフサビキブーム」が到来することを予感しつつ、店へと出勤したのでした。 当日の晩ご飯は、「尺アジ丼」でした。 その翌日の午前5時。

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細分化され分断化されたインターネットが、私たちの上にもたらされていることに疑いの余地はない。サイバースペースがさまざまな国によって制御され規制されるスプリンターネット(splinternet、splinter=バラバラのnet=ネットから作られた造語)は、もはや単なる概念ではなく、いまや危険な現実となっている。「ワールドワイドウェブ」の将来が危機に瀕している。いまや自由で開かれたインターネットを支持する政府や提唱者はたちは、情報や大衆を管理するためにウェブを隔離しようとする独裁主義的体制の潮流を食い止める義務があるのだ。 中国とロシアはどちらも急速に、デジタル独裁主義につながるインターネットの監視を強化している。今月初めにロシアは、全面的なサイバー戦争のシミュレーションを行うために、全国土をインターネットから切り離す計画を発表した。そして先月、中国は2つの新しい検閲規則を施行した、新たに禁止されるべき100のコンテンツカテゴリを定義し、ショートビデオプラットフォームに投稿されるすべてのコンテンツに対して、レビューを必須としたのだ。 確かに中国とロシアはインターネットを破壊するかもしれないが、決して彼らだけがそうした行為を行っているわけではない。キューバ、イラン、そしてトルコの政治家でさえも「情報主権」の推進を始めている。なおこの「情報主権」という言葉は西側のインターネット会社によって提供されているサービスを、制限はあるものの管理がより簡単な独自製品で置き換える行為を婉曲に表現したものだ。そして2017年の調査では、サウジアラビア、シリア、イエメンを含む多数の国が「実質的に政治的動機のあるフィルタリング」を行っていることが判明した。 このデジタル制御は、独裁主義的体制を超えて広がっている。徐々に、特定のウェブサイトから外国人を締め出そうとする動きが増えているのだ。 例えば、BBCのiPlayerを介して英国の市民が利用できるデジタルコンテンツは、徐々にドイツ人には利用できなくなっている。韓国は、北朝鮮に属する通信社のニュースに対してフィルタリング、検閲、ブロックを行っている。独裁的にせよ民主的にせよ、これまでこれほど多くの政府が、積極的に自国民のインターネットアクセスを制限したことはなかった。 スプリンターネットとデジタル独裁主義の影響が、こうした個々の国の国民をはるかに超えて広がっている。 2016年に、米国の貿易当局は、海外のインターネット幹部たちが貿易障壁として定義するものを、中国のグレートファイアーウォールが生み出したと非難した。インターネットのルールを制御することによって、中国政府はBATとして知られている国内インターネットの3巨人を育てた(バイドゥ、アリババ、テンセント)。彼らは政府の超厳格な体制と足並みを揃えている。 WeChatなどの、これらのインターネット大手が生み出すスーパーアプリは、検閲用に構築されている。その結果は?元Google CEOのエリック・シュミットは、次のように述べている「中国のファイアウォールはインターネットを2つに分断するだろう。米国が西側のインターネットを支配し、中国がアジア全体のインターネットを支配することになるだろう」。 驚くべきことに、米国企業がこのスプリンターネットの推進を手助けをしている。 Googleは、何十年にもわたって中国市場への参入を試みてきたが、中国政府の厳しい検閲とデータ収集との共存が困難であったため、2010年3月には、Googleは検索エンジンおよびその他のサービスを中国から引き揚げることを選択した。しかし現在、2019年になってGoogleは完全にその姿勢を変えた。 Googleは、プロジェクトDragonflyと呼ばれる、まったく異なる中国のインターネットプラットフォームを通じて検閲を受け入れている。Dragonflyは、Googleが西側で提供している検索プラットフォームの検閲付バージョンだが、重要な違いは、デリケートな問題に関する公開クエリに対する結果がブロックされることである。 2018年12月11日火曜日、米国ワシントンDCで下院審判委員会の公聴会が始まるのを待つ、Googleのサンダー・ピチャイCEOはプライバシー法を支持しており、彼が配布を計画している証言の記録によれば、同社が政治的に偏っていることを否定している(写真:Andrew Harrer / Bloomberg via Getty Images) 世界人権宣言(UDHR)には「すべて人は、意見及び表現の自由を享有する権利を有する。この権利は、干渉を受けることなく自己の意見をもつ自由並びにあらゆる手段により、また、国境を越えると否とにかかわりなく、情報及び思想を求め、受け、及び伝える自由を含む」(第19条:国連公式ページより)と述べられている。 […]

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8年間愛用していたゼンハイザーIE60のケーブルが断線しそう 左側の本体接続部分がやばい状況 だましながら使っていたがいよいよ断線しそうなので買い替えを検討

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Pocket RDは、シードBラウンドにおいて、第三者割当増資による4億5000万円の資金調達を発表した。引受先は、リード投資家のKDDI Open Innovation Fund 3号(グローバル・ブレイン)、また講談社、大日本印刷(DNP)、SMBCベンチャーキャピタルが運営するSMBCベンチャーキャピタル6号投資事業有限責任組合。これにより、同社の資本業務提携先はスクウェア・エニックス、KDDI、講談社、大日本印刷の計4社となった。 調達した資金は、アバターの自動生成・編集システム「AVATARIUM」と、ブロックチェーン技術を活用したNFT 3DCGマーケットプレイス「Pocket Collection」の開発強化にあてる。また、資本提携先のKDDI、講談社、大日本印刷との業務提携による事業推進強化を行う。 すでにKDDIとは事業連携を開始しており、AVATARIUMスキャナーをGINZA456 powered by KDDIやau Style SHIBUYA MODIなどへ設置、オリジナルアバターと「バーチャル渋谷」が連携させた。「バーチャル渋谷 au 5G ハロウィーンフェス 2021 […]

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「既存の義足にはまだまだ不便な部分がある。自分自身、義足のユーザーであり1人のエンジニアでもあるからこそ、もっといい義足を自ら開発しよう。そんな思いで始めた」 そう話すのは、BionicM(バイオニックエム)で代表取締役を務める孫小軍氏。同社では現在ロボティクス技術を活用した“次世代のハイテク義足”を開発している。 チームを率いる孫氏は、学生時代からの義足ユーザーだ。大学卒業後はソニーでエンジニアとして働いていたが、義足の課題点を自らの手で解決するべく、会社を辞めて東京大学の博士課程に進学。ヒューマノイド技術を応用した義足の開発に取り組んできた。 そのBionicMは3月18日、研究開発のスピードをさらに加速するべく、UTEC(東京大学エッジキャピタル)から資金調達を実施したことを明らかにしている。具体的な金額は非公開だが億単位の調達になるという。 既存の義足に課題を感じ、東大のロボット研究室へ BionicMのメンバー。右から3人目が代表取締役を務める孫小軍氏 中国で生まれた孫氏は、9歳の時に病気が原因で片足を切断している。「当時中国では補助制度もなく、義足自体も高価なものだった」ため、それ以来は松葉杖を使ってずっと生活をしてきた。 そんな孫氏が義足ユーザーになったのは、交換留学を機に日本で暮らすようになった学生時代。「松葉杖から義足になることで両手も自由になり、生活の幅も広がった」と当時を振り返る孫氏は、東北大学、東大大学院を経てソニーに入社し、エンジニアとして勤務する。 ただ、義足を使う生活が続く中で、次第に既存の製品には改良できる点があると感じるようになった。 「階段の昇り降りが大変だったり、常に自分で力を入れていないと動かないから疲れやすい。例えば椅子から立ち上がる場合、義足は膝が曲がった状態では力が入らないのでもう一方の足にかなりの力を入れる必要があり、高齢者などは苦労する。安全性の面でも膝折れしてしまい転びやすいという問題もあった」(孫氏) 冒頭でも触れた通り、孫氏は自らの手で新たな義足を開発すべくソニーを退職。再び活動の場を東大へと移すことを決断する。 進学先として選んだのは、ヒューマノイドロボットを研究する情報システム工学研究室(JSK)。グーグルに買収されたSchaftや、産業用ロボット分野で事業を展開するMUJINの創業メンバーもルーツを持つ、この分野では日本有数の研究室だ。 まさに現在BionicMで開発するロボット義足も、ここで学んだ最先端のロボティクス技術を取り入れたもの。当時は誰も義足の研究をしておらず手さぐりで始めたそうで、本格的に義足を作る上では資金が全くなかったという。 そこで2016年にJST(国立研究開発法人 科学技術振興機構)が運営する大学発ベンチャーの支援制度「START」に応募。このプログラムでは申請フローの途中でVCなどの事業プロモーターがつく仕組みになっていて、当時からBionicMをサポートしてきたのがUTECだった。 実際にBionicMを法人化したのは2018年12月のため、同社は設立から間もない生まれたてのスタートアップと言える。ただプロジェクト自体は孫氏の熱い思いから発足して、数年に渡って続いてきたものだ。 寡占市場ゆえに、技術革新が進んでこなかった義足市場 そもそも義足は切断箇所を入れる「ソケット」と、膝や足の役割を担う「膝継手」「足部」などのパーツから構成される。 ソケットは足を切断した位置に限らず必ず必要になるもので、切断箇所と義足をつなぐ役割。体にフィットしたものを選ぶ必要があり、義肢製作所でオーダーメイドのものを作る。一方で膝継手や足部などはメーカー側が大量生産していて、BionicMもまさにこの2つのパーツを手がけている。 孫氏によると、膝継手や足部などの義足パーツは「受動式」「電子制御型受動式」「能動式」の3タイプに分かれるという。現在活用されているものの大部分はオーソドックスな受動式タイプ。自転車に例えるとシンプルなママチャリに近く、機能に限りがある分、価格も平均で数十万円〜100万円ぐらいとコスト面でメリットがある。 […]

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