お気に入り度:3(5点満点)  ミノルタの世界初のAF一眼、α-7000の上位機種としてリリースされたのがこちらのα-9000です。レンズ付きで安かったので、一度使ってみたいと思い落としました(殴)。しかし、レンズ(AF 28-85mmくらいのズームレンズ)は内部機構がいかれていて、ほどなくお亡くなりになりました。 α-9000とは  ミノルタといえば、世界初のAF搭載量産一眼レフカメラとしてα-7000が有名です。αショックと言われたほど「一眼レフでオートフォーカスできること」は世界的には衝撃でした。そして、α-7000と同時期に、「上位機種」としてリリースされたのがここにご紹介するα-9000です。「庶民にも使いやすい一眼レフ」としてAFを備えた7000に対し、「プロにもAFを」というコンセプトで開発されたのが9000でした。  スペック上α-7000との違いは、シャッタースピードが1/4,000sとα-7000の2倍であることくらいです。あとは測光モードの切り替えがしやすくなっていたりしますが、最大の特徴は、AFカメラでありながらヒューマンインターフェースがMFカメラっぽい、ということではないでしょうか。何と言ってもAF機なのに巻き上げレバーが付いていますし、手巻きの巻き戻しクランクまで付いてます。なんとなく、α-7000というよりは見た目X-700の方が近い感じすらします。  この辺、一眼レフに対するスタンスの過渡期という感じがしますね。なんでもかんでもボタンで操作するまどろっこしいα-7000より、MF一眼の操作性を残したα-9000の方がプロには納得してもらえるであろう、という思想が見て取れます。でもさ、考えてみたら当時からモードラだってあったわけだし(X-1モーターという怪物を作ったのもミノルタですよ)、連写が必要な「そっち系」のプロにとってはむしろ巻き上げなんて邪魔だったんじゃないでしょうかね。(あ、もちろんα-9000にもモードラはありましたよ)  まぁ使ってみりゃ分かりますけど、シャッターボタン半押しでAFが動いちゃうと、その時点で人間「シャッターも切れるもんだ」と思ってしまうものです。で、α-9000の場合、それじゃシャッターは切れません。「そっか、巻き上げなきゃならんのだった」…おかげで、迫り来る列車を何編成撮り逃したことか(泣)。  いや、巻き上げのフィーリング、めっちゃいいんですよ。X-700よりジャキッとしてて、ニコンのF3様に迫るクオリティなのです。そういえば握った感じも、重量感も含めて何となくF3に似ていますし、アキュートマットのファインダーも最高に「見えます、見えます」(視度補正も付いてるし、スクリーン交換だってできる)。ファインダー内の照明もあって、便利。でもでも、やっぱり巻き上げるのは忘れますね。  こういう仕様にするなら、「巻き上げる前のAF」は無効にしておいてほしかったな、と。「レンズはMF、シャッターはボタンのみ」という組み合わせは現代のデジタル一眼ですら存在して普通に使っているわけですが、「レンズはAF、巻き上げアリ」という逆の組み合わせはこんなにも違和感のあるものなのか、と改めて思いました。 (以前、「X-E2に巻き上げレバーがあったらかっこいいのに…」なんて言いましたが、前言撤回します 殴)  このレバーと液晶が見えるアングルが最もα-9000らしいと思います。  背面は、データバックが付いてないと至ってシンプルです。X-700は貼り革があったのと、感度表みたいなのが付いていたのとで、結構かっこよかったのですが、α-9000はちょっとのぺっとしてるかな。  背面グリップは、X-700同様に手にしっくりくるものですが、樹脂がボロボロにひび割れていてしまいに落ちてきたので、ファイト一発でアロンαでくっつけたら白濁しました(汗)。ま、別にキタナいわけじゃないんで、OKです。  ハンドグリップです。こちらもボロボロだったので、いっそキレイに剥がして、革でもくっつけよう、ということで、ボロボロで使えなくなったコードバンの財布から切り出して作ってみました。まぁ製品レベルでチリが合っているわけではないし、接着剤もところどころはみ出しています。しかし、セメダインの「スーパーX」はやはり超強力で、バッチリ付いています。  いやぁ、これは作ってよかった。さすがのコードバン、堅牢というか耐久性抜群といった感じで、硬質な手触りも素晴らしいです。エッジはヤスリとラッピングフィルムで仕上げましたが、これも手に刺さることもなく快適。  この革の手触りを楽しむために、α-9000を使っていると言ってもいいかもしれません。ちなみに、AFは最初期だけあって遅いし合わない…というかよく見失う(笑)。しかし、フレームにバッチリ食いついたときは、現代のAFカメラよりしっかり合っている気がします。そこはさすがプロ仕様。  ただし、単3電池駆動のせいで、望遠レンズだとAFの駆動力不足が露呈してしまいます(汗)。プロ仕様とは言うものの、どちらかというと望遠で狙うよりもスナップやポートレート中心の画づくりに向いているカメラです(85mm/F1.4とかもAFつらいだろうなぁ…)。モードラないと連写も効かないしね。  ということで、ずっしり安定感のある古いカメラが欲しい人には、まずまずオススメです。ただし、巻き上げ忘れとAFパワー不足にはご注意を。

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インドは冬の会期の立法議題によると、国内の「すべての民間暗号資産(仮想通貨)」を禁止する法案の提出、評価、施行を計画している。 インド政府は現地時間11月23日夜、提案されている法律は、暗号資産の基盤となるテクノロジーとその応用を促進するために「一定の例外」を認めると述べた。 この法案は「Cryptocurrency & Regulation of Official Digital Currency Bill 2021」と呼ばれ、同国の公式デジタル通貨の創設に向けた「促進的な枠組み」も構築すると、立法議題は付け加えている。 この法案の説明は、ニューデリーが前回の会期で挙げたものと同じであることは指摘しておくべきだろう。国会の冬期会期は11月29日から始まる。 インドの議会は数四半期前から、暗号資産取引のリスクを議論し、中央政府が支援するデジタル通貨を試行している。 株式市場やその他の資産クラスに投資したことのないインド人の多くが、ここ数四半期の間に暗号資産の取引を始めており、一部の人々の間では資産を失うことになるのではないかという懸念が広がっている。 同国内の暗号資産取引所では、2021年に入ってから取引量やユーザー数が増加し、著名な投資家から記録的な資金を調達している。B Capitalが支援するCoinDCXと、a16zやCoinbase Venturesが支援するCoinSwitch Kuberは、2021年ユニコーンになった。 インドのNarendra Modi(ナレンドラ・モディ)首相をはじめとする複数の議員や業界関係者が、暗号資産分野や最近の動向について話し合うために、このところ何度か会合を開いている。 […]

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TikTokのショートビデオのフィードはInstagramからSnap、YouTube、さらにNetflixに至るまで、多くの競合に模倣されている。今度はSpotifyも模倣の仲間に加わるようだ。Spotifyはアプリ内でDiscoverという新機能をテストしていることを認めた。Discoverはミュージックビデオを縦方向のフィードで表示する機能で、ユーザーは上下にスクロールして見ていく。お気に入りにしたりスキップしたりすることもできる。この機能が提供されているユーザーに対しては、アプリ画面下部のナビゲーションバーで「ホーム」と「検索」の間にタブが1つ増え、タブが4つになっている。 この新機能を初めて指摘したのはChris Messina(クリス・メッシーナ)氏で、Discover機能の動作を動画でツイートした。同氏はこの機能について、ミュージックビデオを表示するTikTok風フィードの「簡略版」と表現している。 メッシーナ氏はTechCrunchに対し、SpotifyのTestFlight版(iOS用のベータ版)でこの機能を見つけたと語った。ナビゲーションバーに新しいアイコンがあり、タップするとすぐにビデオのフィードが表示されるという。上下にスワイプしてフィードを移動する操作がTikTokによく似ている。さらにハートをタップして曲をお気に入りにしたり、3つの点のアイコンをタップして標準で使われている曲の情報画面を表示したりすることができると同氏は説明した。 同氏は、この機能はSpotifyに以前からあるCanvasのフォーマットを活用しているのだろうと推測している。 Not only that, @Spotify Discover is basically a pared down version of a TikTok-style feed […]

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米国低所得者は無料で納税申告サービスを利用できるにもかかわらず、結局払うはめになっている可能性が高い。 ProPublicaによると、納税アプリの巨人Intuitは、自社の無料申告サービスに関する検索結果を意図的に隠し、代わりに消費者を有料製品に誘導していることがわかった。TurboTaxのウェブページを訪れた人は無料申告サービスらしきものに迎えられるが、メーカーはその製品を使う人から何とかして金を取る方法を見つけることができる。こうした作為的なデザインは、最近話題になっている悪意あるダークパターンに属するものであり、無料申告サービスがあまり利用されていない理由も説明している。 Intuitの完全無料の申告ソフトウェアはTurboTax Free Fileと呼ばれている。同社の主要製品であるTurboTaxと比べてTurboTax Freeははるかに見つけにくい。このサービスは年間所得3万4000ドル以下の低所得者が無料で利用できるもので、納税ソフト各社とIRS(国税庁)の間で交わされた低所得層に無料サービスを提供することを定めた合意に基づいている。ProPublicaはこの取材中、Intuitの競合であるH&R Blockも同じ方法を使って同社の無料サービスH&R Block Free Fileを隠していることを発見している。 無料申告サービスを事実上葬り去るために、TurboTaxはページの robot.txtファイルに、検索エンジンがインデックスしないように指示するコードを書き込んでいる。そのコードはTwitterユーザーのLarissa WilliamsとRedditユーザーのethan1elによって発見された。 Screenshot via ProPublica ユーザーを無料申告ツールに誘導する代わりに、TurboTaxは大多数のユーザーを、無料申告の該当者であるかどうかにかかわらず、有料のプレミアムサービスに差し向けている。上院財政委員会の民主党トップであるロン・ワイデン議員はProPublicaに向けた声明で、この戦術を「言語道断」と切り捨て、問題をIRSに提起する意思があることを示した。 WTF is dark […]

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持続可能な宇宙環境を目指し、スペースデブリ(宇宙ごみ。デブリ)除去サービスを含む軌道上サービスに取り組むアストロスケールホールディングス(アストロスケール)は11月25日、シリーズFラウンドにおいて、第三者割当増資による約124億円の資金調達を発表した。過去最大額の調達額という。また6回目となる今回の資金調達により、累計調達額は約334億円となった。 調達した資金により、グローバルに開発するミッションとサービスを躍進させる。安全で費用対効果の高い軌道上サービスに関わる技術開発、日本、英国、米国における量産に向けた自社施設の拡張など、グローバルでの成長が可能になるとしている。 引受先は、日本のTHE FUND投資事業有限責任組合(THE FUND)、日本グロースキャピタル投資法人などをはじめ、英国のセラフィム・スペースインベストメント・トラスト(Seraphim)、フランスDNCAファイナンス傘下の DNCAインベストメント・ビヨンド・グローバル・リーダーズを含む海外投資家グループなど。詳細は以下の通り(50音順)。 DNCAインベストメント・ビヨンド・グローバル・リーダーズ(DNCA Invest Beyound Global Leaders) EEI4号イノベーション&インパクト投資事業有限責任組合 THE FUND投資事業有限責任組合 アクサ生命保険 イノベーション・エンジンが運営する3ファンド(IEファスト&エクセレント投資事業有限責任組合、イノベーション・エンジンNew Space投資事業有限責任組合、イノベーション・エンジンPOC第2号投資事業有限責任組合) オプス セラフィム・スペースインベストメント・トラスト(Seraphim Space […]

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自動運転車は、近い将来、町の通りのどこでも見られるものになるだろう。しかし、そうなる前に考えておかなければならない。自動運転車によって町中を素早く移動できるようになるのか、逆に渋滞がひどくなるのか? 自動運転だろうが、人が運転しようが、車は車だ。バス、路面電車、あるいは電車といった乗り物よりも、かなり多くのスペースを占有する。だから、そのコストが適切なものかどうか、はっきりさせておく必要がある。ライドシェアの普及のせいもあって、すでに多くの都市で交通量は増加の一途をたどっている。もしUberが自動運転車を本格的に導入すれば、より安く車を呼ぶことができるようになり、競争はさらに激しくなって、潜在的な道路の負荷は重くなる。 カリフォルニア大学サンタクルーズ校のAdam Millard-Ball教授がJournal of Transportation Policyに発表した研究では、自動運転車によって交通量が劇的に増えるという説得力のある主張が展開されている。Millard-Ball教授によれば、多くの人がハンドルから手を離して、ただ座っていればよくなることで、道路を走るの車の数は飛躍的に増加すると予測できるという。 さらに、使われていないときでも、自動運転車は必ずどこかに行く必要がある。これには3つの選択肢がある。家に帰るか、どこかに駐車するか、ぐるぐる回っているか、のどれかだ。ほとんどの場合、自動運転車は、料金を払って駐車するよりは、いつまでも通りを周回する方を選ぶだろう。 ライドシェアの普及が、渋滞税導入の検討を必然的なものにする。近い将来、多くの自動運転車が目的もなく町中を周回するようになる可能性を考えればなおさらだ。 画像提供:Getty Images 既存の渋滞税の徴収方法には、いろいろな考え方がある。最も一般的な方法は、都市の中心部、または町の中の特定の領域を指定して、その領域に入った車に対して定額、または変動制の料金を課すというもの。このシステムでは、ゲートに付いたカメラシステムによってナンバープレートを読み取り、車の通過を監視する。車両に取り付けた発信機を利用するタイプのものもある。いずれにせよ、渋滞税システムは、どれも道路の使用に対して料金を課すことになる。 特に、都市部全域での交通量を把握する変動制の価格設定は、自動運転車に対して、これまでとは異なった意思決定を促す可能性もある。乗客を拾うために、空車で通りを走り続けるのではなく、町の中心部せよ、郊外にせよ、駐車する方を選ぶようになるかもしれない。そうなれば、交通量を減らして渋滞を緩和する効果が生まれる。 変動制の価格設定では、交通量が増えるにつれて価格を高くする。それによって人間が運転する車も、将来の自動運転車も、できるだけ道路から追い出して、車の通行をよりスムーズにしようというわけだ。米国では、高速道路で変動制の料金徴収方法が採用されているのをよく目にするだろう。しかし、シンガポールやストックホルムで導入されている渋滞税システムでは、混雑する領域全体に対して変動制の料金を適用している。 画像提供:Getty Images 渋滞税を導入すれば、車両の使用量増加を抑える直接的な効果が期待できる。また自動運転車についても、それらが及ぼす影響に相応の金額を確実に徴収することができる。ニューヨーク市は2021年から、渋滞税を徴収する領域を導入することになっている。60番街から南のマンハッタンに入るすべての運転手が対象だ。最終的なシステムはまだ決定されていないが、専門家によれば、年間10億ドル(約1115億円)の徴収が見込まれ、公共交通機関の拡充に役立てられるという。 大西洋を挟んだロンドンでは、2003年以降、中心部の8平方マイル(約20平方キロメートル)の領域で、現在約15ドル(約1670円)の渋滞税を徴収する方針が採用されている。2002年と2014年の比較では、この中心部に入る自家用車は39%減少した。しかし、Uberや、他の企業によって導入されたライドシェアのせいで、車の数は急激に増え始め、混雑も再び増加傾向となっている。 ワシントンDCやロスアンジェルス地域の渋滞税としては、都市部の渋滞地域ではなく、高速道路を通行するドライバーに対して、渋滞しないレーンを通るための料金を徴収する制度が導入されている。消費者の負担は無償というわけにはいかない。コストはスムーズな通行に見合ったものでなければならないからだ。ワシントンDC地域では、遠く離れた郊外からの通行料は、最大で40ドル(約4400円)ほどにもなる。しかし、それはスムーズな通行を確保するために必要なコストなのだ。 一方シンガポールでは、このロジックを市の中心部まで拡張し、独自の渋滞税のモデルとともに採用している。中心の商業地区内と、その周辺に50以上のチェックポイントを設け、そこを通過する際に、無料〜3ドル(約330円)の料金を課金するのだ。料金は時間帯や道路の混雑具合によって変動する。ストックホルムでも、シンガポールのシステムと同様のロジックを採用し、1日の上限を1台につき約11.3ドル(約1260円)として、料金を徴収している。 […]

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暗号資産の推進者たちが新世代のユーザーを獲得しようとしている中、消費者を誘導する主要な入口となっているのが、洗練されたインターフェースを持つ消費者向けウォレットアプリの数々だ。 Coinbase(コインベース)は米国時間11月24日、2014年に初めてモバイルウォレットを発表した暗号資産ウォレットのスタートアップであるBRDのチームを迎え入れることを発表した。BRDのチームはCoinbaseに移るが、BRDのユーザーには当面何の変化もなく、ウォレットは通常通り運営され、ユーザーの「資金は安全でセキュア」だとBRDの共同創業者は話している。 BRDは、モバイル暗号資産ウォレットの分野では初期のプレイヤーで、ユーザーがビットコインを保管する場所としてスタートしたが、トークンの幅広いネットワークをサポートし、取引所とのパートナーシップのおかげで暗号資産の売買や交換ができるまでに成長した。同社のユーザー数は1000万人を超えているという。 Coinbase WalletのTwitterアカウントのツイートには「このチームは、暗号資産ウォレットの保護預かりに関する深い専門知識をWalletに持ち込み、より多くの人々が安全かつセキュアに分散型の暗号資産の世界にアクセスできるようWalletをサポートします」と書かれている。 BRDはこれまでに、SBI Crypto InvestmentやEast Venturesなどから約5500万ドル(約63億円)のベンチャーキャピタル資金を調達した。 CoinbaseとBRDは、今回の買収の条件は明らかにしなかった。 共同創業者のAdam Traidman(アダム・トライドマン)氏とAaron Voisine(アーロン・ヴォワザン)氏は、ユーザーがウォレットの中身をCoinbase Walletアプリに移すための「移行経路」を構築する予定だが、それはユーザーにとって完全に任意となる、と話している。 画像クレジット:BRD [原文へ] (文:Lucas Matney、翻訳:Nariko Mizoguchi)

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 柏崎市の中心街からも近い海岸通り沿いにある日帰り温泉「スルト・スパ潮風」。私の温泉ライフを語る上で欠かせない施設です。何せ「新潟県内日帰り温泉おすすめ情報」の紹介番号1番はここなのです。  前回行ったのは2018年10月。その時は特に変わりない様子でした。先週柏崎へ行く用事があり、ここに寄ろうと思ったのですが、気が変わって「たかまちの湯」に行ってしまいました。こんなことになるのなら行っておけば良かったと今になって後悔しています。  何のことかと申しますと・・・  今朝の新潟日報記事に衝撃的な記事が出ていました。  記事によりますと、2月20日に休館を知らせる張り紙が掲示され、人影はなく、インターホンにも応答はないそうです。  「ソルト・スパ潮風」は、柏崎市が温泉を掘削し、柏崎潮風温泉の運営により1996年にオープンしました。2001年度には14万5千人の利用があったそうですが、徐々に客数が減少し、2013年に柏崎潮風温泉は民事再生法を申請。2016年には再生手続きが終了したそうです。 しかし、2017年度の利用客は9万7千人にまで減少し、老朽化した施設の維持費も経営を圧迫していたようです。  本日現在、公式ホームページへのアクセスは可能であり、2月16日付けのツイートでも、2月16日から営業時間が10時から21時になるとの案内があり、休館はかなり急に決断されたものと思います。  再開の見通しはない状況であり、今後どうなるのか見守るしかありません。復活を祈るのみです。  

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4月26日は、平成最後のキャッシュレスフライデーだ。10連休前、月末、金曜日という3つ高いハードルを乗り越えて15時に退社できる人がどれほどいるのか疑問だが、コード決済各社は本日限定でさまざまな施策を発表しているので、ここでまとめておこう。 PayPay PayPayは先月同様、「プレミアム“キャッシュレス”フライデー」に、時間限定キャンペーン「4月26日はプレフラPayPay!」を4月26日の15~18時まで実施する。期間中にPayPay加盟店の飲食店で、PayPay決済を利用すると支払額の最大20%のPayPayボーナスが付与される。1回あたりの還元上限額、累計の還元上限額はいずれも1万円。5万円を決済すれば最大限の還元を受けられるので、複数人での宴会がお勧め。同時並行で開催されている「第2弾100億円キャンペーン」では1回の還元上限額が1000円だが、こちらは1万円にアップする点に注目だ。 注意したいのは、20%還元を受けられるのは、銀行口座もしくはYahoo!マネーからチャージした場合のみ。Yahoo! JAPANカードとPayPayを紐付けて支払った場合は19%、Yahoo! JAPANカード以外のクレジットカードを紐付けて支払った場合は10%となる。 関連記事 ・PayPay100億円祭りは2月12日朝9時開始、最大20%還元は変わらず ・PayPayが割り勘機能を搭載、4月26日からはPayPayボーナス1万円相当を抽選付与も ・PayPayの囲い込み施策始まる、6月以降はソフバン、ワイモバユーザー優遇へ ・PayPayがイオンで20%還元の衝撃、イオン銀行チャージにも対応 ・丸亀製麺がQRコード決済に対応、PayPayで讃岐うどんが食べられる Origami Pay Origamiは、4月26日限定で還元上限1000円の20%割引クーポンを3枚もらえる。また4月26日15〜18時の間にOrigami Payで決済した場合は、1枚限定でプラス100円オフのクーポンが付与される。この100円オフのクーポンは5月31日まで使える。そのほか、モンテローザグループの各店舗で初めてOrigami Payで決済した場合に限り、最大630円の還元を受けられるキャンペーンも並行開催されている。 関連記事 ・20%割引クーポン増発でキャッシュレスウィークを盛り上げるOrigami Pay […]

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NTTドコモは4月26日、米Magic Leapとの資本業務提携について本日合意したことを明らかにした。空間コンピューティングを利用したMR領域の取り組みを強化することが主な目的で、同社へ2.8億ドル(約300億円)を出資する。 Magic Leapと言えばプロダクトローンチ前から多額の資金調達を実施し、謎のVR企業として紹介されることも多かった米国のスタートアップ。現在は自分の身の回りの世界とデジタルコンテンツを結び付けて、見て触れることができるMRヘッドセット「Magic Leap One」を手がける。 ドコモではMR領域の今後の大きな成長を見込み、Magic Leapとの提携を通じて「5Gの持つ高速・大容量・低遅延といった特長や、dアカウントをはじめとしたドコモのアセットとの連携を行うことで、日本国内における空間コンピューティングを利用したMRサービスの創出と市場の拡大をめざします」としている。 業務提携の概要としては以下の3点が中心になるようだ。 Magic Leapが今後日本国内向けに提供を予定しているMRコンテンツの配信プラットフォームにおける、dアカウント連携などの日本版対応を共同で推進 ドコモが提供するサービスの空間コンピューティングを利用したMR対応や、ドコモの5Gパートナーなどとの連携により、日本市場におけるMRコンテンツの開発および普及を共同で促進 Magic Leapが今後日本国内向けに提供を予定している空間コンピューティングデバイスのドコモによる販売権の取得 空間コンピューティングを利用したサービスイメージ

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